不妊治療は誰もが経験できる事ではない。でも可能であれば経験はしたくない。不妊治療は家族や自分との向き合いでもある。不妊治療するならお金とも向き合わなければいけない。
不妊治療は体力・気力・精神力・経済力との我慢比べなところが多いですね。勝負ではないのですが、でも自分たちの気持ちだけでは何ともならない事が多い。
私たちの不妊治療は約10年、中断期間を除いても5年以上は経験しました。治療中の事を思い出すことが時々ありますが辛い事の方が多かった気がします。
では何故、不妊治療をするのでしょうか？各カップル・夫婦で理由は異なりますよ。僕の場合はやはり大好きなひとの子供と一緒に楽しい生活を送る為・・・でしょうか！？
何度か違うブログで不妊治療について書かせて頂きましたが私たち夫婦の第一子は不妊治療の末、幸いにも授かる事ができた子です。仕事の都合上、日本に帰国した事をきっかけにラストチャンスの気持ちで不妊治療を再開しました。
キッカケは2022の春に不妊治療の保険適用(一部)になったことでした。
2022年4月から不妊治療が保険の適用対象となりました。以前は不妊の原因を明確にするための検査や症状の治療のみに保険が適用されていましたが体外受精などの不妊治療の場合は保険の適用範囲外でした。そのため、「特定不妊治療費助成事業」という助成制度が利用されていました。
今回の改訂によりこれらも保険の適用範囲となり、今後は病院やクリニックなど医療機関の窓口で支払う医療費が原則3割負担となります。
具体的に説明すると、これまで保険が適用されていた検査と治療は以下のとおりです。
目次
検査
- 診察所見
- 精子の所見
- 画像検査
- 血液検査
治療
- 男性不妊の原因である精管閉塞、先天性の形態異常、逆行性射精、造精機能障害などに対する手術療法や薬による治療法
- 女性不妊の原因である子宮奇形や感染症による卵管の癒着、子宮内膜症による癒着、ホルモンの異常による排卵障害や無月経などに対する手術療法や薬による治療法
※「特定不妊治療費助成事業」による支援制度には、以下のような制限がありました。
- 所得制限：730万円未満（夫婦合算の所得）※1以降は所得制限撤廃されました。
- 助成額：1回15万円（初回のみ30万円）※1以降は2回目以降も30万円
- 助成回数：生涯で通算6回まで（40歳以上43歳未満は3回）※1以降は生涯の通算回数は撤廃され、１子につき6回まで（40歳以上43歳未満は3回）
- 対象年齢：奥様やパートナー様の年齢が43歳未満
- 対象治療法：体外受精・顕微授精・男性に対する治療
不妊治療の一つである「人工授精」の場合、保険適用外であるだけでなく、住んでいる地域によっては支援制度も受けられないため、どうしても私たちが負担する費用が高額になってしまうという問題が多くありました。
支援制度を受ける場合でも、不妊治療の費用は本人がいったん立て替えて支払いをし、後日申請した分が振り込まれるという方法だったため、以前は経済的な負担はとても大きかったのです。
子どもが欲しいと思いながらも、経済的な理由から不妊治療を諦めてしまった方もいたでしょう。しかし、今後は人工授精や体外受精などの不妊治療についても保険が適用されるため、費用の立て替えなどの経済面で不安を抱えていた方も、以前より不妊治療という物が近くなり不妊治療を受けやすい環境になりました。
安心して不妊治療を受けるためにも、どのような場合に保険が適用されるのかを知っておくことが大切です。
【不妊治療】保険適用となる条件
制度が変わったからといって、不妊治療のすべてが保険適用になったわけではありません。治療法や年齢、回数には条件があるため、以下で詳しく解説したいと思います。2022年4月以降、新たに保険適用の対象となった治療法は以下のとおりです。
対象となる治療法
2022年4月以降、新たに保険適用の対象となった治療法は以下のとおりです。
人工授精
人工授精とは、女性の排卵の時期に合わせて、洗浄濃縮したパートナーの精子を子宮内に注入する方法です。
自然妊娠の場合、精液が入るのは子宮の手前となる部分ですが、人工授精では精子を子宮内へ直接注入することができるため、精子と卵子が出会う確率が上がります。
精子を子宮に直接注入したあとの妊娠までの流れは、自然妊娠と同じです。そのため、人工授精は自然妊娠に近い治療方法です。
人工授精については以下のページでさらに詳しく紹介しておりますので、ぜひご覧ください。
人工授精（AIH）|治療スケジュールや妊娠確率、費用などについて詳しく紹介
体外受精
体外受精とは、体外に取り出した卵子とパートナーの精子を一緒にして受精させ、その受精卵を直接子宮に移植して着床を促す方法です。
人工授精で妊娠が成立しなかった場合や、卵管性不妊、男性不妊、その他原因がわからない不妊に悩む方が適応となります。
顕微授精
顕微授精とは、精子を一匹つかまえて針で直接卵子内へ注入する方法です。
一般的な体外受精は、女性側から取り出した卵子に精子を振りかけることで受精卵を得ますが、顕微授精では運動が良好な精子をつかまえて卵子へ注入します。ただし、精子の注入後すべてが受精卵となるわけではありません。
対象となる年齢や適用回数は？
不妊治療の対象となる年齢は、治療開始の時点で女性が43歳未満であることです。
保険が適用される回数は、女性が40歳未満の場合は子ども一人に対して最大6回まで、40歳～43歳未満の場合は最大3回までとなっています。
なお、女性の年齢が上がるにつれて体外受精の成功率が下がることや、43歳を過ぎると体外受精で出産に至る割合が5％以下になることなどが、年齢制限を設ける理由でもあります。
今後、不妊治療をして子どもを持ちたいと考えている方には、早めに不妊治療専門クリニックや病院への受診することをおすすめします。
不妊治療が保険適用になったことで得られるメリット
2022年4月より不妊治療が保険適用になったことで、以下のようなメリットがあります。
おもなメリット
不妊治療をする方にとってメリットが何点か増えましたね、次の2点が主なメリットです。
経済的負担が軽くなる
これまで助成金など私たちをサポートしてくれる制度はあったものの、所得や助成回数には制限があり、結果的に高額負担なってしまうケースがよくありました。
しかし、不妊治療が保険適用になったことにより、治療費の自己負担額が3割で済むため、経済的な負担が大きく軽減されることになります。
これによって、不妊治療に対するハードルも下がり、早くから治療を検討できるようになります。不妊治療を行ったとしても年齢が上がるにつれ妊娠は難しくなっていくので、経済的負担の軽減により治療の開始が早くなれば、治療期間も短くなることが期待できます。
出産を前向きに検討できる
子どもが欲しいけれど、経済的な負担によりためらっている人は少なくありません。不妊治療を受けて第1子を授かった夫婦も、これまで経済的負担やかかった時間を考えると、第2子を諦めようと考える場合もあるでしょう。
しかし、不妊治療が保険適用されることによって負担額が減るため、第1子はもちろん、第2子以降の出産をためらっていた人も前向きに検討できるようになります。
保険適用後の詳しい費用については、以下のページで詳しく解説しています。
関連記事： 【保険適用後】不妊治療の費用はどれくらい？妊娠の確率を少しでも上げる方法についても紹介
まとめ
以前まで、不妊治療時で保険が適用されたのは、原因を調べるための検査とその症状の治療のみだったため、人工授精や体外受精、顕微授精については高額な費用が必要となっていました。
不妊治療に対する助成制度はあったものの、人工授精は対象外であったり、所得や助成回数に制限があったりなど、経済的な負担を軽減するにはどうしても不十分なところがありました。
2022年4月以降、人工授精などの高度不妊治療にも保険が適用されることになったため、今後は私たちの経済的負担は軽減され、不妊治療を受けるハードルが下がりより近いものになっていくことを期待しています。
しかしながら、今回の保険が適用される年齢は女性が43歳未満、回数は子ども一人につき最大6回までなどの制限はあるため、万人にとって良い条件でないことも確かです。子どもを持ちたいとお考えの方は、少しでも早く旦那様やパートナー様と相談したうえで進められることをおススメします。
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